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CC BY-NC 4.0(一部ページを除く)


日本民主主義人民共和国

出典: 究極の八百科事典『ウソペディア』
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東日本
日本民主主義人民共和国
(日本民主主義人民共和國)
不明.png 不明.png
(国旗) (国章)
国の標語 : 革命大国

日本民主主義人民共和国の位置

公用語 日本語
首都 東京
最大の都市 東京
最高人民会議常任理事長 増田孝広
首相 剛田武
面積
 - 総計
 - 水面積率
世界第位
[[|]]km²
人口
 - 総計(2015年年
 - 人口密度
世界第位
[[5022万1248人|]]人
1,155人/km²
政府 日本労働党
国民的な英雄 不明
建国年月日 1899年 (津軽自治県成立)
2017年(津軽民主主義人民共和国成立)
通貨 東日本円 (PRJY)
時間帯 UTC +9 (DST: 無し)
国歌 君が代 (東日本版)
社会祖国賛歌
緑の山河
日本人民軍歌
宗教 神道、仏教創価学会ドナルド教葱神教ぽぽぽぽーん教幸福の科学ヴェルタース教鉄道教統一教会ねるねる教オウム真理教恒心教
国際電話番号 +81

日本民主主義人民共和国(にほんみんしゅしゅぎじんみんきょうわこく、: Democratic People’s Republic of Japan)とは、東北連合政府より独立した津軽民主主義人民共和国に源を発し、現在は甲信越地方・静岡南部を実効支配下に置いている分断国家の一つである。

概要[編集]

津軽人民共和国→東北連邦政府が南下に南下を続け、東京へ到達した際に改称して誕生した。なお、公式に首相兼最高指導者は剛田武氏と言われているが、本人は否定している。(但し、関東解放戦線崩壊直前に剛田氏が行方不明になったことや以前より社会帝国党残党への献金疑惑があったことから日本連盟からは剛田氏公式発表はあまり信用されていない。)

支配領域が大体東日本に及ぶことから、日本連盟加盟国からは東日本と呼ばれている。

地区[編集]

1府・16県が置かれている。

交通[編集]

建設省の監督の元、国道が全国各地を結ぶようある程度整備されている。また、JR東日本を接収した鉄道省により国鉄が運行されているほか、NEXCO東日本を接収した道路省によって高速道路の整備も行われている。なお、東日本の高速道路は有事の際は戦車・軍用車専用となり、日本連盟との戦争により、情勢が安定していない現在においては、殆どの高速道路が上記により一般車両進入禁止とされているため、運送業の麻痺が続いている。

また、都市部には日本時代からの地下鉄が存在している。専ら運営は市によるものであるが、東京(地下鉄13路線<および日暮里舎人ライナー>)のみは政府傘下の「日本中央高速度交通委員会」が運営している。日本時代の名残で関東圏には私鉄が存在しているが、いずれも形骸的なもので実質的には国鉄同様の機構で運営されている。

なお、現在は樺太とロシア沿海州を結ぶ間宮トンネル(間宮隧道)及び北海道と樺太を結ぶ稚泊トンネル(稚泊隧道)の建設が進められている。

鉄道[編集]

国鉄[編集]

日本民主主義人民共和国の鉄道を参照

旧私鉄[編集]

(第三セクターは全て国鉄に編入されたため除外)

左は日本国時代の社名、右は現在の運営元

大手

狭軌私鉄は全て国鉄に編入。京王線は東京都営鉄道へ移管。

中小
  • 津軽鉄道→(国鉄)中里線
  • 弘南鉄道→弘前市交通局
  • 福島交通飯坂線→福島市交通局

政治[編集]

議会は最高人民会議のみの一院制であり、日本労働党を与党としたヘゲモニー政党制が取られている。

独裁体制だが、選挙は一応行われており、18歳以上の男女全員に投票の義務がある義務投票制なので投票率は100%である。なお、議員への立候補は成人(20歳以上)なら誰でも可能だが、実際には日本労働党が希望者から一名のみを抜擢するため、実質的にはそうとは言い難い。

経済[編集]

典型的な共産主義型経済であり工場・鉱山などを国が経営している。

通信[編集]

旧日本国の通信網を継承しているため、全国的にある程度は整備されている。

ただし、ここ同様言論の自由は保障されておらず、電話での通話内容やインターネットを利用したメールの送受信や書き込みは全て政府のシステムにより監視されており、海外のサイトは政府が認定したサイト以外閲覧不可などネット検閲も非常に激しい。なお、2018年以降は反政府的な書き込みを防止する目的によりインターネットの利用が免許制となっており、政府に利用申請をして厳しい審査を通れば「高速度国際伝播電信網利用許可証」が発行され、それに基づいて個人にIPアドレスが割り当てられる仕組みである。当制度の施行に伴って当初95%程度のネット利用率は4%にまで落ち込んだ。 だがVPNにより実質の利用は92%であるとのこと

自治区分[編集]

細かい府県や市町村に区分しているのび太国とは異なり、日本国側の自治区分と全く同じ都道府県・市町村(要するに都道府県は1890年の府県制時のもの市町村は平成の大合併以後のもの)で区割りされている。

他架空国との関係[編集]

日本連盟[編集]

現在も共産主義・ソ連式社会主義の元で開発独裁を行なっていることや首都東京含めた領土を取られたことから、相当な嫌悪の目を向けられており、両国ともに相手側を国家承認していないなど実質的には断交状態にある。

のび太連邦[編集]

こちらも東京を取られたことから関係はあまり良くないが、核兵器開発支援を行なっているなど友好関係を見せることもあり、表で喧嘩裏では支援という近頃の中朝関係に似た状態が続いている。

ただ、東日本政府は出木杉民主党による民営化政策に対し「源自由黨聯合政權下で出來杉民主黨が行つた民營化政策は米國及び資本主義勢力を利するものであり、明らかに國の理念に反した不當なものである。出來杉副首相は、日本聯盟のJR・NEXCO・日本郵政等に對抗する爲に行つたとの主張を見せているが、そもそも、これら三法人の他NTT・JT等の民營化の意義そのものが日本國政府による鬼畜米帝への賣り渡しを目的としたやり口であり、反米國家たる貴國の尊嚴を大きく損傷するであるから、到底許容されるものではない。」と非難する決議を出している。

関連項目[編集]



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