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Kの法則

出典: 究極の八百科事典『ウソペディア』
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この記事は右に寄り過ぎています。
ここが真ん中です。
「やっぱり半島国家は相手にしちゃだめだな。」
Kの法則 について、イタリア及びタイ
「お前らもだっつーの!」
Kの法則 について、トルコ
「おめえもだ!」
Kの法則 について、スペイン

Kの法則(Kのほうそく)は朝鮮あるいは韓国の相手をするとろくなことがないという法則である。文面を見ると民族差別と捉えられかねないがこれは数学的にも正しい法則であり差別的な意図は全くない。 「Kの法則」のKとはKoreaの略であり、決してKankokuの略ではないのだ。もちろんKita-Chosenでもない。

Jawpno.png
この項目Kの法則は、ウィキペディアには存在しませんので、どうぞKの法則を執筆してあげてください。
アンサイクロペディア無し.png
ナニモノかが、アンサイクロペディアに「Kの法則」の項目を執筆しましたが、NRV厨・八百科事典厨・削除厨の暗躍により削除されてしまいました。

定義[編集]

第一法則:国家間から企業、個人に至るまで、朝鮮半島と組むと負ける。

第二法則:第一法則において、朝鮮半島が抜け駆けをすると朝鮮半島のみが負ける。

第三法則:第一法則において、朝鮮半島から嫌われると法則を回避できる。このとき、嫌われる度合いと回避できる割合は正の相関にある。

第四法則:第一法則において、朝鮮半島と縁を切った場合法則を無効化できる。

第五法則:第一法則において、一方的に商売をする場合は法則は発動しない。

第六法則:第三法則、第四法則において、朝鮮半島と手や縁を切った場合、運気や業績その他、全ての面において急激に回復、若しくは上昇傾向が期待できる。

適用範囲[編集]

この法則を発動させる主体は韓国あるいは朝鮮の国家、国民、企業など朝鮮にまつわる全てをさす。

また、この法則の影響を受ける対象は朝鮮にまつわるもの以外の森羅万象に及ぶ。数学的に言うならばこの法則を発動させる主体の補集合である。この法則は数学的にも正しいので韓国と関わった場合は例外なく発動する。よって韓国人と関わる際には「自分だけは大丈夫」といった甘い考えは捨てなければならないというか関わらないに越したことはない。

歴史[編集]

この法則の存在は1000年以上前から確認されている。当時は戦争で共同軍を作った際に主に発動している。

歴史上で最初にKの法則に関する文献が残っているのは313年、ときの中国の王朝の後漢から領地を引き継いで楽浪郡帯方郡として朝鮮半島に領土を置いていたが、現地に赴いた漢民族が不幸になる例が相次いだので晋は楽浪郡と帯方郡を高句麗に譲渡する。

日本に対してKの法則が最初に発動したのは663年の白村江の戦い百済の援護に出向いた倭国は新羅の連合軍に敗北する。新羅と組んでいた唐が戦争に勝っているのは第三法則のせいと考えられる。

近代になって国家間の交流が活発になると法則の発動頻度は一層高まる。Kの法則の発動はモノによってはニュースで報道されるのでこの単語を知らなくても「Kの国と関わるとろくなことがない」とKに対する差別意識の有無にかかわらず無意識に人々の間で受け入れられている。

発動事例[編集]

1.日本の大食い界の絶対女王のギャル曽根が仕事で韓国に行った際、料理に石を入れられる嫌がらせを受ける。

2.駐韓米国大使のマーク・リッパート(2015年当時)がソウル市内の講演会で韓国人に切りつけられる。これを根に持ったドナルド・トランプは大統領就任から1年以上が経過しても韓国に大使を派遣するのをためらっている。

3.マレーシアペトロナスツインタワーの建設を部分的にサムスンにやらせたら建物に傾斜が生じるという欠陥が見つかる。これに関してサムスンは「隣で建設している日本のマネをした結果なので日本が悪いニダ。損害賠償を請求するニダ」と日本に濡れ衣を着せようとした。

4.2017年にサンフランシスコ市長のエドウィン・リーが従軍慰安婦像の寄贈の受け入れを承認する。これに姉妹都市の大阪市は激怒し絶交を宣言した矢先にサンフランシスコ市長が急死する。この急死は大阪が抱える世界最強の猛獣含めて大阪と関わる全てとは一切関係ない。関係しているのはあくまでも(ry。

5.戦後の日本は高度経済成長に突入するが、当時の日本企業はKの法則を恐れて高い有効求人倍率(=人手不足)にもかかわらず在日朝鮮人を締め出す措置を行っていた。そのせいで行政機関が在日朝鮮人の生活保護のために大きな出費を強いられていた(=Kの法則の対象になった)ため、在日朝鮮人の(北朝鮮への)帰還事業を始めた結果、財政の足かせを「地上の楽園への帰還」という大義名分のもと排除することに成功し日本経済の成長をさらに加速させた。

他にも挙げればキリがない。

韓国のことばかりが例に挙げられているが、勿論北朝鮮も同様である。いや、むしろそちらの方がやばい。北朝鮮と関わりを持つと外交特権を悪用してテロの加担をさせられるからである。よって、「Kの法則」のKとはKoreaの略であり、決してKankokuの略ではないのだ。もちろんKita-Chosenでもない[1]

脚注[編集]

  1. 大事なことなので2回言いました


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